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賃貸物件をはじめて契約する方は、初期費用としてどのような項目があるのかわからないこともあるでしょう。
また、それぞれの項目についての相場も気になるところです。
そこで今回は、賃貸物件の初期費用として発生する主な3項目について解説しますので、ぜひ参考にしてください。
賃貸物件の初期費用①敷金
敷金とは、入居時に大家さんに支払う預かり金のことで、その相場は賃料の1〜2か月分が一般的です。
契約者が家賃を滞納したり、退去時に原状回復の費用が発生したりする場合は、敷金からそれらの費用が充当されます。
とくに何事もなく賃貸借契約が終了となる場合は、入居時に預けた敷金は手元に返ってくるでしょう。
敷金は通常契約時に必ず支払うものだとされてきましたが、近年では敷金0円の賃貸物件も増加しています。
このような物件の場合初期費用は抑えられますが、退去時に原状回復費用の実費を請求される場合があるので注意が必要です。
駅からの距離が遠い、築年数が経過しているなど、敷金をゼロにしないと入居者が集まらない物件の可能性もあります。
賃貸物件の初期費用②礼金
礼金とは大家さんに支払う金銭であり、自らの入居を受け入れてくれたことに対するお礼の意味合いを持つものです。
支払う目的に違和感を感じる方もいるかもしれませんが、礼金の習慣は賃貸物件が少なかった時代に生まれたとされています。
住宅が不足している状況にも関わらず、部屋を貸してくれる大家さんに対するお礼として始まったものが、現代でも続いているのです。
礼金の相場は賃料の1〜2か月分が一般的ですが、近年では礼金0円の賃貸物件も増加しています。
敷金とは異なり一度支払ったら戻ってくるものではないため、礼金を抑えたい方は大家さんと交渉するか礼金が0円の賃貸物件を探すしかありません。
賃貸物件の初期費用③仲介手数料
仲介手数料とは、物件探しから入居までをサポートしてくれた仲介業者に対して支払う費用です。
その相場は仲介業者によって異なりますが、契約者から受け取れる手数料の上限は賃料の1か月分+消費税と法律で定められています。
また、仲介手数料が発生するタイミングはあくまでも契約が締結された時点なので、賃貸物件を紹介してもらうだけの場合は手数料を支払う必要はありません。
仲介業者によっては、仲介手数料が無料になる物件を紹介してくれることもあるでしょう。
しかしそのような賃貸物件は、周辺の相場と比較して賃料が高めに設定されていたり、何らかのデメリットを抱えていたりする可能性があるので慎重になることをおすすめします。
まとめ
今回は、賃貸物件の初期費用として発生する主な3項目として、敷金・礼金・仲介手数料の特徴や相場についてお伝えしました。
初期費用が安くなる物件も存在しますが、何らかのデメリットがある物件の可能性もあるので慎重に検討しましょう。
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